M&Aバリュエーションシリーズ– category –

M&Aの価格を考えるとき、「会社に現預金が多い」「遊休不動産がある」「有価証券を保有している」「保険積立金がある」といった事情は、しばしば価格交渉の核心になります。 売主の立場からすれば、「会社に残っている財産なのだから、当然、価格に上...

M&Aや事業承継の場面で会社の価格を考えるとき、「純資産を時価に直せばよい」と説明されることがあります。 たしかに時価純資産法は、決算書上の資産・負債を実態に近い金額へ修正し、株主に帰属する価値を把握するための重要な評価手法です。とりわ...

M&Aや事業承継の場面で会社の価格を考えるとき、まず目に入りやすいのが「純資産」です。 貸借対照表を開けば、資産・負債・純資産が並んでいます。計算自体は単純で、資産から負債を差し引けば純資産が求められます。だからこそ、「会社の価格も純資...

M&Aの価格を検討していると、こんな見方に出会うことがあります。「上場会社なら株価があるのだから、それが客観的な価値ではないか」「TOBでは市場株価に何％かのプレミアムを乗せているのだから、非上場会社でも同じように考えればよいのではないか...

M&Aの現場では、「EBITDAの何倍か」という言い回しがよく使われます。 特に中小M&Aでは、DCFのように詳細な将来キャッシュ・フロー分析を行う前段階として、対象会社の利益水準に一定の倍率を掛け、価格の目安をつかむことがあります。中小M&A...

M&Aの価格を判断する場面では、「過去に似た会社がいくらで売買されたのか」という点が、どうしても気になるものです。 同業のM&A事例、上場会社の買収事例、公開買付け、事業譲渡、子会社売却、カーブアウト、業界再編。こうした事例を眺めている...

M&Aの価格を判断するためにマルチプル法を使うとき、本当に重要なのは「何倍を使うか」ではありません。それ以前の段階、つまりその倍率を導くために、どの会社を比較対象として選ぶかにこそ、評価の本質があります。 類似会社比較法は、評価対象会社...

M&Aの価格を考える場面では、「EBITDAの何倍くらいですか」「同業だと何倍くらいで売れますか」「相場は何倍ですか」といった会話がよく交わされます。 こうしたやり取りの背景にある代表的な考え方が、マルチプル法です。 マルチプル法とは、評価対象...

DCF法は、多くの場合「将来のフリー・キャッシュ・フローをWACCで割り引く方法」として説明されます。この説明そのものは、間違いではありません。 実際、事業会社のM&A評価では、将来のアンレバード・フリー・キャッシュ・フローをWACCで割り引き、事...

DCF法は、将来のキャッシュ・フローを現在価値に割り引いて企業価値を捉える手法です。 ここで意外と見落とされやすいのは、DCFの評価額が「計算式」そのものよりも、その手前に置く「前提」によって大きく動くという点です。売上成長率を少し高めに置く。...