M&A・企業価値評価領域– category –
-
M&Aバリュエーションシリーズ
企業価値評価を専門家に依頼すべき場面|自社で判断してよい場合・危ない場合
M&Aや事業承継、株主間取引、資本政策を検討していくと、どこかの段階で必ず「この会社はいくらなのか」という問いに突き当たります。 ただ、企業価値評価は、計算式に数字を当てはめて「価格」をはじき出す作業ではありません。 評価の目的はどこにあ... -
M&Aバリュエーションシリーズ
PE・LBOにおける評価|投資リターンから買収可能価格を逆算する考え方
PEファンドが買主となるM&Aでは、事業会社による買収とは異なる価格目線が示されることがあります。 売主の立場からは、「なぜこのファンドはこの価格までしか出せないのか」「事業会社であれば、もっと高く買えるのではないか」「借入を使って買収す... -
M&Aバリュエーションシリーズ
VC投資における評価|プレマネー・ポストマネー・希薄化をどう考えるか
VC投資における評価額は、通常のM&Aで用いられる株式譲渡価格とは、少し性質が異なります。 M&Aでは、買主が既存株式を取得し、その対価を売主株主へ支払う形が典型です。一方、VC投資では、会社が新株や種類株式を発行し、投資家がその会社へ資金... -
M&Aバリュエーションシリーズ
スタートアップ・高成長企業の評価|利益が少ない会社をどう評価するか
スタートアップや高成長企業の評価では、決算書上の利益がほとんど出ていない、あるいは赤字であるにもかかわらず、高い評価額が提示されることがあります。 利益が出ていない会社に高い価格を支払う。これに対して直感的な違和感を覚えるのは、ごく自然な... -
M&Aバリュエーションシリーズ
新株予約権・ストックオプションの評価|株式価値に潜在株式をどう反映するか
M&A、資本政策、事業承継、スタートアップ投資、役職員へのインセンティブ設計。こうした場面では、新株予約権やストックオプションを発行している会社を評価することがしばしばあります。 そこで決まって悩ましいのが、「株式価値を何株で割ればよい... -
M&Aバリュエーションシリーズ
種類株式・優先株式の評価|普通株式と同じ価格で考えてよいか
M&Aや資本政策の場面では、対象会社が普通株式だけを発行しているとは限りません。 優先株式、無議決権株式、取得請求権付株式、取得条項付株式、拒否権付株式、取締役選任権付株式、残余財産分配優先株式といった株式が発行されていることもあります... -
M&Aバリュエーションシリーズ
PPAとは何か|買収価格を資産・負債・のれんに分解する会計上の評価
M&Aで合意した買収価格は、契約のうえでは「いくらで買うか」という取引条件にすぎません。 ところが買収後の会計では、その金額をそのまま一つの資産として処理するわけにはいきません。取得した会社や事業の中に、どのような資産があるのか。どのよ... -
M&Aバリュエーションシリーズ
日本基準・IFRS・公正価値測定|M&A価格判断で会計基準を意識すべき場面
M&Aの価格交渉では、どうしても「いくらで買うか」「いくらで売るか」に意識が集中します。 ただ、買収価格はクロージングで完結するものではありません。買収したあとには、その価格が会計上どのように資産・負債・無形資産・のれんへ配分されるのか... -
M&Aバリュエーションシリーズ
のれん・負ののれん・減損リスク|高い買収価格が将来利益に与える影響
M&Aで高い買収価格を支払うこと自体は、必ずしも誤りではありません。 対象会社の正常収益力、顧客基盤、技術、ブランド、契約、事業上の希少性、そして買主とのシナジー。これらを踏まえれば、帳簿純資産や時価純資産を上回る価格で取引が成立するこ... -
M&Aバリュエーションシリーズ
無形資産評価|顧客関連・技術・商標・契約をどう見るか
M&Aの買収価格は、貸借対照表に載っている純資産だけで説明できるとは限りません。 むしろ実務では、買収価格の中に、帳簿には十分表れていない価値が含まれているケースが少なくありません。顧客基盤、ブランド、技術、ノウハウ、契約上の地位、許認...