M&A・企業価値評価領域– category –

M&Aの価格を検討していると、こんな見方に出会うことがあります。「上場会社なら株価があるのだから、それが客観的な価値ではないか」「TOBでは市場株価に何％かのプレミアムを乗せているのだから、非上場会社でも同じように考えればよいのではないか...

M&Aの現場では、「EBITDAの何倍か」という言い回しがよく使われます。 特に中小M&Aでは、DCFのように詳細な将来キャッシュ・フロー分析を行う前段階として、対象会社の利益水準に一定の倍率を掛け、価格の目安をつかむことがあります。中小M&A...

M&Aの価格を判断する場面では、「過去に似た会社がいくらで売買されたのか」という点が、どうしても気になるものです。 同業のM&A事例、上場会社の買収事例、公開買付け、事業譲渡、子会社売却、カーブアウト、業界再編。こうした事例を眺めている...

M&Aの価格を判断するためにマルチプル法を使うとき、本当に重要なのは「何倍を使うか」ではありません。それ以前の段階、つまりその倍率を導くために、どの会社を比較対象として選ぶかにこそ、評価の本質があります。 類似会社比較法は、評価対象会社...

M&Aの価格を考える場面では、「EBITDAの何倍くらいですか」「同業だと何倍くらいで売れますか」「相場は何倍ですか」といった会話がよく交わされます。 こうしたやり取りの背景にある代表的な考え方が、マルチプル法です。 マルチプル法とは、評価対象...

DCF法は、多くの場合「将来のフリー・キャッシュ・フローをWACCで割り引く方法」として説明されます。この説明そのものは、間違いではありません。 実際、事業会社のM&A評価では、将来のアンレバード・フリー・キャッシュ・フローをWACCで割り引き、事...

DCF法は、将来のキャッシュ・フローを現在価値に割り引いて企業価値を捉える手法です。 ここで意外と見落とされやすいのは、DCFの評価額が「計算式」そのものよりも、その手前に置く「前提」によって大きく動くという点です。売上成長率を少し高めに置く。...

DCF法で算定された評価額を前にすると、どうしても結論の金額に目が向きがちです。 「株式価値は〇億円です」 「1株当たり価値は〇円です」 「DCFでは〇億円から〇億円です」 ただ、DCF法の本質は、評価額をひとつ当てることにはありません。将来キャッシ...

DCF法では、将来のフリー・キャッシュ・フローを現在価値に割り引くことで、事業価値を算定します。このとき用いる割引率が、資本コストです。 DCF法を前にすると、どうしても売上計画や利益率、設備投資、運転資本、継続価値といった項目に目が向きます。...

DCF法で企業価値を評価するとき、多くの方がまず注目するのは「将来何年分のキャッシュ・フローを予測するか」という点です。 ただ、実務の感覚としては、それ以上に重みを持つ論点があります。予測期間の後に残る価値を、どう考えるかです。 DCF法では、...